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こんなときこそ「長期・積立・分散」に立ち返りましょう

こんなときこそ「長期・積立・分散」に立ち返りましょう

2018年2月6日

昨日(2月5日)、米国の株価が大幅に下落しました。代表的な株価指数であるNYダウは、1日で1,175ドル(4.6%)下落し、ニュースでも大きく取り上げられています。

このようなニュースを受けて、「預金などに資産を移すべきではないか」「資産運用を始めたタイミングを間違えたのではないか」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、今回のような株価の下落は、過去にも何回となく繰り返されており、「長期・積立・分散」による資産運用を続けることで、乗り越えられてきました。長期的な目線で、淡々と資産運用を続けることをおすすめします。

ここで改めて、「長期・積立・分散」による資産運用について振り返ってみましょう。

「長期・積立・分散」とは、いわば世界経済全体に広く分散して投資し、中長期的に世界経済の成長率を上回るリターンを目指すというものです。そして積立投資を組み合わせることで、株価が大幅に下がる場合にはむしろ割安で投資できることになります。

実際に、過去25年間のデータを見てみると、リーマン・ショックなどの金融危機が5回発生しており、平均すると5年に1回の頻度で発生しているのです。しかし、「長期・積立・分散」による資産運用を行うことで、金融危機さえも乗り越えて、中長期的には資産が増加しています。

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金融庁が2016年9月に公表した「金融レポート」でも、「リターンの安定した投資を行うには、投資対象のグローバルな分散、投資時期の分散、長期的な保有の3つを組み合わせて活用することが有効である」と結論づけられています。

ところが、日本はもちろん米国でも、多くの個人投資家が心理的な罠に陥って、非合理的な行動を取ってしまうことが、長年の研究によって明らかになっています。

多くの人は、株価が上がる局面では強気になって多く投資し、逆に株価が下がると「このまま保有していいのだろうか」と不安になって売却してしまいがちです。冷静になって考えてみると、これでは高く買って、安く売ることになっているのですが、現実には多くの個人投資家がこのような行動パターンを取ってしまいます。

今回のように株価が大きく下落すると、新聞でもテレビでもSNSでも悲観的な記事ばかりになりますし、私たち一人ひとりも悲観的なニュースにばかりついつい目が行ってしまいます。しかし、特別な行動を取る必要はありません。淡々と「長期・積立・分散」で資産運用を続けましょう。

ご参考記事:長期投資を成功させるための考え方

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