以前のコラム「資産運用の王道『長期・積立・分散』をはじめよう」でお伝えしたとおり、ロボアドバイザー「ウェルスナビ」は、王道とされている「長期・積立・分散」の資産運用をサポートしています。

「長期・積立・分散」は、世界の経済活動に対して分散してコツコツと投資することで、中長期的に世界経済の成長率を上回るリターンを目指すというもので、働きながら「長い目で資産形成を図りたい」という方にぴったりの方法です。

一方で、ウェルスナビをご利用の方から、「『長期・積立・分散』だけで十分なのでしょうか」「個別株などほかの投資もしてみたい」という声をいただくこともあります。今回のコラムでは、こうした方におすすめしたい、「コア・サテライト戦略」の考え方をご紹介します。

コア・サテライト戦略のイメージ図

「コア・サテライト戦略」をイメージしたのが上図です。

ウェルスナビが考える「コア」、つまり核は「長期・積立・分散」の資産運用です。コアを取り囲む「サテライト」、つまり衛星のような存在が、個別株やテーマ投信など、「長期・積立・分散」以外の投資です。

資産全体の70～100%が「コア」

ウェルスナビは「長期・積立・分散」が、資産運用の要になると考えます。目安として、資産全体の70～100%をコアの運用とすることをおすすめします。

コア部分は、極端な価格変動を避け、安定的に運用したいところです。たとえば100ドルで運用を開始した資産の価格が20%下落して80ドルになった場合、元の100ドルに戻すためには、価格が25%上昇しなければなりません（20%下落したのだから20%上昇でいいと思うかもしれませんが、80ドルの資産の価格が20%上昇しても、96ドルまでしか戻りません）。

一度下がった資産の価格を、元の価格まで戻すのは大変です。資産の大部分を占めるコアの運用では、リスク（価格変動のブレ）を一定に抑えつつ、長い時間をかけてじっくりとリターンを期待する投資戦略が適しています。

ウェルスナビは厳選したETF（上場投資信託）により、お客様のリスク許容度に応じた最適なポートフォリオ（資産の組み合わせ）を提供しています。これは、資産運用のコアとして、短期的な相場の上げ下げに惑わされることなく、持ち続けられるポートフォリオです。

ウェルスナビのポートフォリオ

ウェルスナビのポートフォリオの例
※画像はイメージです。

攻めの姿勢も取れる「サテライト」

「長い目で資産形成をしたい」という目的以外にも、さまざまな目的で投資をするケースがあるでしょう。たとえば、

「共感できる素晴らしい企業なので、株主として応援したい」
「頻繁に利用するサービスなので、株主優待を受けたい」
「将来が有望だと思えるテーマ（自動運転、人工知能、オリンピックなど）や国・地域（中国、インド、アフリカなど）に投資し、短期間で大きなリターンを狙いたい」

といったニーズです。

ただ、こうした投資は比較的リスクが高く、短期的に大きな値動きにさらされる可能性もあります。「攻め」の投資となるサテライトの運用は、コア部分とのバランスを考え、資産全体の0～30％程度に抑えておくことをおすすめします。

コア・サテライト戦略の主なポイント

機関投資家も「コア・サテライト戦略」を採用

資産運用のプロである機関投資家も、コア・サテライト戦略を採用しています。

これは、安定的な運用を行うコア部分と、“上乗せ”のリターンを狙うサテライト部分に資産を分けて管理することで、相場環境などの変化に応じて機動的にポートフォリオを動かすためです。

“上乗せ”のリターンを狙うサテライト部分は、価格変動の大きい商品に投資するため、短期間に想定外の損失を被る可能性があります。そこで、商品ごとに「いくらになったら売却するか」という売却目標をあらかじめ決めておきます。

決めておいた目標にしたがって、感情に惑わされることなく「利益確定の売り（値上がりしたので売却して利益を実現する）」や「損切りの売り（値下がりし、もう回復が見込めないと判断して損失を確定する）」を行うことが必要です。

個人は「コアだけ」でも十分

機関投資家の運用は、専門家が時間も手間もかけて行うわけですから、必ずしも個人がまねをする必要はないでしょう。個人が資産形成を考えるときは、まずはコア部分をしっかりと運用することが重要です。仕事やプライベートに忙しかったり、サテライトの運用に興味がない場合、資産運用はコア部分だけで十分でしょう。

もし、コアの運用から一歩踏み出したいなら、コア・サテライト戦略を検討してみてもよいでしょう。サテライト運用をする場合、コアとサテライトの配分が大きく崩れていないか、定期的に確認することをおすすめします。

長期的な資産形成においてはコアこそが重要です。ウェルスナビをご利用の皆さまに、安心して資産形成を任せていただけるよう、引き続きサービス向上などに取り組んでまいります。