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株価が急落したら、どう行動すればいい?

株価が急落したら、どう行動すればいい?

長期の資産運用では、株価が急落する局面が何度も訪れます。特に資産運用を開始したばかりの方であれば、自分の資産が目減りしていく様子に大きな不安を感じることでしょう。そのような状況下ではどのように行動することが合理的なのか、ウェルスナビの考え方をお伝えします。

一時的な下落は安く買う好機にも

株価の急落は突然やってきます。積み上げたリターンのプラス幅が急減したり、場合によってはマイナスに転じたりすることもあるでしょう。ひとたび市況が悪化すると、しばらくは不安定な値動きが続く可能性もあります。

リターンがマイナスになれば、精神的にも大きなストレスが掛かります。耐え切れなくなり、「いったん運用をやめよう」と考える方もいるかもしれません。

そのような運用環境に直面した場合、私たちはどのような行動を取るべきなのでしょうか。結論からお伝えすると、ウェルスナビは淡々と投資を続けることをおすすめします。

ウェルスナビが提案する「長期・積立・分散」の資産運用は、短期的なマイナスのリターンを受け入れながら、10年、20年という時間軸で大きなプラスのリターンを狙うものです。

このような運用手法にとって、一時的な相場の下落は悪い面ばかりではありません。むしろ、安く買い付ける好機と捉えることもできるのです。

わかりやすい例を挙げましょう。「100年に一度の危機」とされたリーマンショック直前の2008年1月末に積立投資を始めたケースを見てみます。

「最悪の投資タイミングだ」と思った方は多いでしょう。実際、株価が元の水準に戻るまで3年を要しました。

S&P500指数の推移

2008年1月末を100

S&P500指数の推移

(注)米国の代表的な株価指数であるS&P500指数(配当込)が2008年1月末に100だったと仮定した場合、2011年1月末にほぼ同じ水準の99.8に回復するまでの推移

ですが、相場低迷時にも毎月500ドルの積立投資を続けることで、株価が回復しただけでなんと23.5%のプラスのリターンがもたらされる結果となりました。

同じ期間の積立投資のパフォーマンス

毎月末に500ドル投資

同じ期間の積立投資のパフォーマンス

(注)S&P500指数(配当込)に対して、2008年1月末から2011年1月末まで毎月500ドルを積立投資した場合の、投資額累計と評価額の推移。折れ線が縦棒より上にあればリターンがプラス、下にあればマイナス

長い目で資産運用を続けるのであれば、一時的な相場の下落を過度に悲観する必要はない。試算からは、このような示唆が得られると言えるでしょう。

経済成長により株価は長期的に上昇

株価が急落した場面では、お客様から「この先の相場見通しを教えてほしい」という声もいただきます。しかしながら、相場の動きを正確に予測することはプロでも難しく、ウェルスナビとしても「こうなる」とはっきりお伝えすることはできません。

その代わりに、過去のデータをお示ししたいと思います。それは何かというと、金融危機などによって株価が大きく下げる局面は何度もあったものの、その度に回復し、長期的には元の水準以上に上昇を続けてきた、という事実です。

その背景には、世界経済がさまざまな困難を乗り越えて成長を続けていることがあります。

ウェルスナビの推奨ポートフォリオを使って「長期・積立・分散」の運用を続けた場合のシミュレーションでも、一時的にリターンが減ることはあっても、30年間の長期で見ると資産は約3.3倍に成長しました。

ウェルスナビで30年間運用した場合の
シミュレーション※1

ウェルスナビで30年間運用した場合のシミュレーション※1

資産の目減りは誰にとっても不安なことです。しかし、そこで運用をやめてしまっては、将来の大きなリターンをみすみす逃すことにもなりかねません。

相場急落時には、パニックから感情に流された行動を取ってしまう可能性があります。どのように対応することが合理的なのかを事前に想定しておくことで、冷静に乗り切りましょう。

※1 シミュレーションの前提条件は以下の通りです。

・1992年1月末に100万円で運用開始し、翌月から2022年1月まで毎月末に3万円ずつ積立投資
・2017年4月時点のWealthNaviのリスク許容度3の推奨ポートフォリオ(米国株30.6%、日欧株21.5%、新興国株5.0%、米国債券29.1%、金8.8%、不動産5.0%)で毎月末にリバランスした想定で試算
・年率1%(税込1.1%、ただし消費税率は時期により適用される税率を適用)の手数料控除後
・分配金や譲渡益にかかる税金は考慮せず
・ETFの分配金は権利落ち日に再投資
・ETF設定前の期間は、当該資産クラスに対応するインデックス等のデータを利用、ただしETF経費率を控除 (米国株:Wilshire 5000、日欧株:MSCI EAFE Index、新興国株:MSCI Emerging Markets Index、米国債券:Bloomberg Barclays US Aggregate Bond Index、金:LBMA Gold Price、不動産:Dow Jones U.S. Real Estate Index)
・Refinitivのデータに基づきWealthNaviにて作成

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