「長期・積立・分散」の資産運用を成功させるコツは、大きな相場の変動があっても資産運用をやめないことです。資産運用をやめないためには、やめたくなる場面をあらかじめ知っておくことが大切です。
そこで今回は、ウェルスナビのお客様の行動データから見えてきた「資産運用をやめたくなる3つの場面」を紹介します。資産運用を続けることに不安を感じたら、ぜひ思い出すようにしてみてください。
①始めたばかりでリターンがプラスとマイナスを行き来しがちな時期
※S&P500の推移（2018年1月1日～2023年3月31日）。Bloombergのデータに基づきWealthNaviにて作成
資産運用を始めて1年くらいは、リターンがゼロ近辺でプラスとマイナスを行き来することが続きます。その度に一喜一憂を繰り返し、心理的に疲れてそれ以上投資を続けられなくなる場合があります。
長期投資は時間をかけてリターンを増やすことを狙うため、最初のうちは効果を実感しにくく、不安になりがちです。運用を長く続けることで安定的にリターンがプラスになれば、わずかな相場の変動は気になりにくくなります。
資産運用を始めたばかりの時期が苦しい理由は、こちらのコラムでも詳しく説明しています。
②積み上げてきた利益が、急激に減っていくタイミング
※S&P500の推移（2018年1月1日～2023年3月31日）。Bloombergのデータに基づきWealthNaviにて作成
金融危機のような大きな相場の下落が起こると、積み上げてきたリターンが減っていきます。そのような場面では不安が強くなり、いったん資産を売って、さらに目減りするのを防ごうと考える方もいます。
一見、それは合理的な行動のように思われるかもしれませんが、実はそうとは言い切れません。理由は後ほど説明します。
③急激に下落したのち、下落前の水準まで回復したタイミング
※S&P500の推移（2018年1月1日～2023年3月31日）。Bloombergのデータに基づきWealthNaviにて作成
金融危機などで相場が急激に下がった後、徐々に相場が回復すると、一度はマイナスになったリターンが、またプラスに転じます。
リターンがプラスに戻ると、「もう相場の急落は見たくない」と考えて資産を売ってしまうことがあります。このような場面で資産を売ってしまうことを、「やれやれ売り」と呼びます。
ウェルスナビのお客様の行動データを見ても、過去に相場が回復したタイミングで「やれやれ売り」と思われる資産の売却が多く発生しています。
長期投資は長く続けるほど効果を実感しやすくなる
では、「やめたくなる3つ場面」を乗り越えるにはどうしたら良いのでしょうか。
大前提としては、短期ではなく、長い目でリターンを狙うことです。
「長期・積立・分散」の資産運用は、長く続けるほど効果を実感しやすくなります。たとえば過去30年を振り返ると、リーマンショックのような大きな相場の下落が度々起こりました。しかし、いずれも下落は一時的なものであり、「長期・積立・分散」を続けていたとすると、中長期的に資産を大きく成長させることができました。
そのうえで、相場の上昇を逃さないよう、資産運用を中断しないことが大切だと覚えておきましょう。運用を一時的に中断し、相場が勢い良く上昇するタイミングを逃してしまうと、運用を続けていた場合と比べ、長期ではリターンに大きな差が出てしまいかねません。
リターン上位5つの月に投資しないだけで運用成績は大幅に悪化
※当該運用パフォーマンスは過去データに基づき計算されたものであり、将来の運用成果等について示唆・保証するものではありません。（前提条件はこちら）
2番目のやめたくなる場面（積み上げてきた利益が、急激に減っていくタイミング）のように、相場が下がるタイミングではいったん資産を売却し、上がるタイミングで再び投資する方が合理的と考える方もいるでしょう。しかし、プロでも相場を予測するのは困難です。むしろ、資産を売ったあとに再び投資するタイミングをつかめず、相場の上昇を取り逃がす可能性を高めてしまうと考えるべきではないでしょうか。
「長期・積立・分散」の資産運用では、一時的な相場の動きにあわせて行動を変える必要はありません。ぜひ、長い目で淡々と資産運用を続けていってください。
なお、今回ご紹介した「資産運用をやめたくなる3つの場面」は、動物たちが投資についてやさしく解説する動画シリーズでも取り上げています。ぜひ、あわせてご覧ください。（こちらをクリックすると、動画を配信しているYouTubeのサイトもしくはアプリ内のページに移動します）
※シミュレーションの前提条件は以下の通りです。
＜30年の長期投資シミュレーション＞
・1992年1月末に100万円で運用開始し、翌月から2022年1月まで毎月末に3万円ずつ積立投資
・2017年4月時点のWealthNaviのリスク許容度3の推奨ポートフォリオ（米国株30.6％、日欧株21.5％、新興国株5.0％、米国債券29.1％、金8.8％、不動産5.0%）で毎月末にリバランスした想定で試算
・年率1％（税込1.1%、ただし消費税率は時期により適用される税率を適用）の手数料控除後
・分配金や譲渡益にかかる税金は考慮せず
・ETFの分配金は権利落ち日に再投資
・ETF設定前の期間は、当該資産クラスに対応するインデックス等のデータを利用、ただしETF経費率を控除 （米国株：Wilshire 5000、日欧株：MSCI EAFE Index、新興国株：MSCI Emerging Markets Index、米国債券：Bloomberg US Aggregate Bond Index、金：LBMA Gold Price、不動産：Dow Jones U.S. Real Estate Index）
＜リターン上位5つの月を除外したシミュレーション＞
・30年の長期投資シミュレーションにおいて、リターンの高かった上位5つの月について、その月のリターンが0%だったものとして計算
・Refinitivのデータに基づきWealthNaviにて作成
・当該シミュレーションは過去データに基づき計算されたものであり、将来の運用成果等について示唆・保証するものではありません。
- コラムに関する注意事項
- 本資料の情報は、公開日時点のものです。公開日時点で一般に信頼できると思われる情報に基づいて作成していますが、情報の正確性や完全性を保証していません。当社は、新しい情報や将来の出来事その他の情報について、更新又は訂正する義務を負いません。
本資料は断定的判断を提供するものではありません。最終的な決定は、お客様自身で判断するものとし、当社はこれに一切関与せず、一切の責任を負いません。
本資料に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切の責任を負いません。
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