投資信託は比較的初心者におすすめの金融商品ですが、元本割れリスクがあります。本記事では、投資信託で投資をしたい人や、これから投資を始めたい人向けに、投資信託の仕組みやコスト、投資信託の種類について解説します。

投資信託とは

投資信託は投資家から集めた小口のお金を一つにまとめ、そのお金で運用の専門家が株式や債券といった金融商品で投資・運用する商品です。

投資は、株式と債券を組み合わせるなど、異なる値動きの資産を併せ持って運用した方が、リスクを抑えられます。しかし、それぞれの金融商品の特徴を理解して、複数の資産を併せ持つというのは、投資初心者には難しいかもしれません。

投資信託であれば、分散投資の効果が期待でき、運用の専門家に分散投資をお任せできるので、投資初心者に向いている商品と言えるでしょう。

投資信託の仕組み

投資信託は、販売・運用・資産の保管といった業務を、さまざまな専門機関が担うことで成り立っている金融商品です。

投資信託は「投資信託運用会社」でつくられ、銀行や証券会社、郵便局といった販売会社を通じて販売されます。また投資家から集めたお金（信託財産）は信託銀行に保管され、運用会社が投資先を考えて、信託銀行に運用を指図します。指図を受けた信託銀行は、その内容に基づいて株式や債券の売買を行うという仕組みです。

役割	担当する機関
販売	銀行・証券会社・郵便局など
運用	運用会社
信託財産の保管	信託銀行

各専門機関の役割について、もう少し詳しく見ていきましょう。

投資信託運用会社の役割

投資信託をつくる（設定する）他、投資家から集めたお金（信託財産）を運用する役割があります。経済や金利情勢に関するデータや、情報分析から投資先を選定し、信託銀行に運用の指図を出します。

また投資信託の目論見書や運用報告書の作成も、投資信託運用会社の役割です。

目論見書とは投資信託を購入するかどうかを判断するための重要事項が記載された書類で、投資信託を購入する前に必ず渡されます。

運用報告書は、運用成果や資産状況、今後の運用方針などが記載されている書類です。投資信託が決算を迎えるごとに作成され、投資家に交付されます。

販売会社（証券会社、銀行など) の役割

投資信託運用会社がつくった投資信託を、販売します。また投資家ごとの口座の管理や、投資信託や投資に関する全般的な相談に応じるのも販売会社の役割です。

販売会社は投資家と投資信託をつなぐ窓口と言えるでしょう。ただし販売している投資信託は金融機関ごとに異なるため、ほしい投資信託が金融機関で取り扱っていないこともあります。

信託銀行の役割

投資家から集めたお金（信託財産）を保管・管理をしています。信託銀行は、投資家から集めた信託財産を、保管・管理（分別管理）するよう、義務付けられています。

そのため万が一信託銀行が破綻しても、信託財産に影響が及ぶことはありません。投資信託運用会社や販売会社が破綻した時も、投資家の信託財産は保全されます。

また信託銀行は、投資信託運用会社からの指図を受け、株式や債券など売買や管理も行います。信託銀行は、投資信託における金庫番と言えるでしょう。

投資信託で押さえておきたい「分配金」

投資信託は購入時よりも基準価格が上昇したタイミングで売却すれば、利益が得られます。しかし投資信託で期待できるリターンはそれだけではありません。

投資信託の中には、分配金を受け取れるタイプがあります。分配金とは投資信託の収益の一部を投資家に分配するお金のことです。「年1回、年2回、年4回、年12回」など銘柄によって分配金を受け取れる頻度が異なります。

分配金は現金で還元されるため、安定した利益が受け取れます。しかし分配金があるタイプの投資信託でも、運用次第で、分配金が減ったり、支払われなくなる可能性があります。

また分配金は、投資信託の純資産から支払われる仕組みです。純資産は基準価格が影響していることから、分配金の支払いに伴って純資産額が減少すると、基準価格の低下を招く可能性があります。

つまり分配金を支払う投資信託は、値上がり益を期待しにくい投資信託と言えるでしょう。

さらに運用収益を再投資するタイプの投資信託（分配金なしの商品）に比べると、分配金ありの投資信託は複利効果が働かないため、運用効率が低い可能性もあるため注意が必要です。

知っておくべき投資信託でかかるコスト

投資信託の取引をすると、手数料がかかります。投資信託のコストは投資パフォーマンスにも影響を与えるため、十分な比較ができるよう、各コストの特徴を理解することが大切です。

購入時手数料

販売会社から投資信託を購入する時に1度だけ支払う手数料です。申込金の数％を手数料として支払いますが、その割合は販売会社によって異なります。また購入時手数料がかからないタイプの商品もあります。

運用管理手数料（信託報酬）

投資信託を保有している間、保有額に応じて毎日支払われるコストです。年率でいくらかかるかは目論見書などに記載されています。

監査報酬

決算ごとに監査法人から、監査を受ける時にかかる費用です。信託財産から間接的に支払われます。

売買委託手数料

投資信託が投資する株式などを売買する時にかかる手数料です。信託財産から間接的に支払われます。

信託財産留保額

投資信託を購入、あるいは解約時に手数料とは別にかかる費用です。全ての投資信託にかかるわけではありません。例えば、信託財産留保額が0.3%で、100万円分投資し1年間保有していたら、3,000円（100万円×0.3%）かかることになります。

投資信託の種類

投資信託はさまざまな分類の仕方があります。

単位型・追加型

単位型は設定前の募集期間のみ購入できる投資信託で、運用期間中に追加購入ができません。追加型は運用期間中いつでも購入ができます。

オープンエンド型・クローズドエンド型

オープンエンド型はいつでも換金できますが、クローズドエンドは運用期間中の換金ができません。

株式投資信託・公社債投資信託

株式投資信託とは、株式に投資できる旨が、約款に記載されている投資信託のことです。一方、公社債投資信託は、株式に投資しない旨が、約款に記載されている投資信託を指します。

インデックスファンド・アクティブファンド

投資信託は運用方針によって、インデックスファンドかアクティブファンドに分類できます。インデックスファンドは、特定の指数に連動した運用成果を目指す投資信託のことです。アクティブファンドは、特定の指数を上回る運用成果を目指す投資信託のことを意味します。

インデックスファンドの特徴

インデックスファンドは日経平均株価やTOPIX（トピックス）、NYダウ、NASDAQといった指数に連動した運用成果を目指す投資信託です。

例えば日経平均株価に連動する運用成果を目指す投資信託であれば、業種や銘柄の組入比率を同じにすることで、同等の運用成果になります。

またインデックスファンドは市場全体に投資ができます。日経平均株価は日本経済新聞社が東証プライム上場企業から選んだ225社の平均株価なので、日経平均株価を運用目標とする投資信託を選ぶことで、225社に投資をしたのと同等の分散投資効果が得られます。

投資リスクを抑える方法として分散投資は有効ですが、個別銘柄を自分で225銘柄を購入しようとすれば多額の投資元本が必要になるでしょう。インデックスファンドなら1銘柄購入するだけで、多くの銘柄に分散投資ができます。

個別銘柄を掘り下げて調べる必要性も低いため、インデックスファンドは投資初心者に向いている投資信託です。

ただし、インデックスファンドは手数料が比較的低い傾向にありますが、インデックスファンドの中でも差があるため、比較する必要があります。

アクティブファンドの特徴

アクティブファンドは、指数を上回る運用成果を目指す投資信託です。投資信託の運用担当者であるファンドマネージャーが、市場調査や企業訪問などを行い、優良と判断した銘柄を選定します。

商品選定にコストがかかるため、アクティブファンドの手数料はインデックスファンドに比べて高めに設定される傾向があります。

アクティブファンドは指数よりも大きなリターンが期待できますが、下回る可能性もあるため注意が必要です。

インデックスファンドとアクティブファンドの運用方針は異なりますが、どちらも専門家に運用を任せられます。ただ、元本割れリスクはあるので、積立投資や長期投資も組み合わせ、リスクを抑えた運用を心がけましょう。

また株式投資信託だけでなく、公社債投資信託も組み合わせるなど、投資信託をさらに複数銘柄保有する分散投資も有効です。

まずは投資信託の概要と仕組みを知ろう

投資信託は、運用の専門家に分散投資をお任せできる金融商品です。しかし投資信託にはさまざまな種類があり、それぞれのリスクや、かかるコストも異なります。投資信託のリスクやコストは、投資パフォーマンスに影響を与えるため、十分比較する必要があります。

投資信託を始める時は、まず投資信託の概要と仕組みを知ることが大切です。本記事の内容を参考にしていただき、自身の投資信託選びに役立てて下さい。