王道の『長期・積立・分散』を
はじめよう。

WealthNaviへようこそ。
王道の『長期・積立・分散』をはじめよう。

今回は資産運用の王道である『長期・積立・分散』について、
WealthNaviの代表取締役CEO柴山和久がシミュレーションを交え解説いたします。
WealthNaviをはじめる方は、資産運用経験が豊富な方から初心者まで、幅広い方がいらっしゃいますので、
資産運用の知識は様々です。経験者は復習に、初心者は資産運用の学びの第一歩にしていただければ幸いです。
尚、この内容は柴山がダイヤモンドオンラインに寄稿した記事をご紹介するかたちで進めていきます。
さあ、資産運用の王道をはじめましょう。

① そもそも資産運用とは
どのように行うべき?

最初に、そもそも資産運用はどう行うべきなのか?をご紹介します。
資産運用はどうやってやればいいのかという疑問には、すでに答えがあるようです。

ウェルスナビ代表の柴山和久さん(撮影:疋田千里)

そもそも資産運用とはどのように行うべきなのでしょうか?実は、資産運用の専門家の間では、ほぼコンセンサスがあり、「長期・積立・分散」が資産運用の王道とされています。

『長期・積立・分散』とは、
・長期間(少なくとも10年以上)、 ・株式市場や為替相場に左右されずに一定額を投資し続け、 ・グローバル分散投資により、リスクをコントロールしつつリターンを最大化する、

つまり、「景気やマーケットの動向に関係なく、世界全体の経済活動に対してコツコツ積立で投資する」ことが資産運用の大原則です。

引用をもとにWealthNaviで修正

② 「長期・積立・分散」は
専門家や金融庁も推奨

資産運用「長期・積立・分散」が重要だと柴山は述べていますが、
では他の専門家や金融庁はどう言っているのでしょうか?

長期的な分散投資が有効であるということについては、プリンストン大学のバートン=マルキール教授のベストセラー『ウォール街のランダム・ウォーカー』の一貫したテーマであり、同書は専門的な内容でありながら、1973年の初版から2016年までに10回も版を重ねています(日本では2016年3月に第11版を発行)。
また日本では、金融庁の2016年9月に発表した「金融レポート」において、「リターンの安定した投資を行うには、投資対象のグローバルな分散、投資時期の分散、長期的な保有の3つを組み合わせて活用することが有効である」と明記されています。同レポートにおける金融庁の分析では、1995年から20年間、国内、先進国、新興国それぞれの株と債券に6等分して資産運用すると、年平均4.0%のリターンが得られる、という結果が出ています

引用をもとにWealthNaviで修正

③ 25年間で元本は2.4倍!
シミュレーション結果が示すその実力

上記では「長期・積立・分散」の重要性を見てきましたが、
実際にそれをシミュレーションしてみましたら、なんと元本が2.4倍になるとの結果が。
詳しく見ていきましょう。

今回は、WealthNaviの推奨ポートフォリオに積立投資を25年間行った場合のパフォーマンスを見てみましょう。

シミュレーション条件※1

1992年1月に1万ドル、その後2017年1月までの25年間、毎月300ドルずつ、グローバル分散投資をしたと仮定します。25年間の累積元本は10万ドルです。

※1シミュレーション条件の詳細
2017年2月現在のWealthNaviのリスク許容度3の推奨ポートフォリオの比率で投資した場合の過去シミュレーションです。
資産配分は、米国株30.6%、日欧株21.5%、新興国株5.0%、米国債券29.1%、金8.8%、不動産5.0%の割合とし、資産配分のバランスが崩れないようにリバランスと呼ばれる調整を行い続けます。さらに、米国ではネット証券でETF(上場投資信託)を毎月6銘柄購入するのに年間500ドル程度必要ですが、モデルを簡略化するために、年間1%の手数料を支払っていたとします。

シミュレーション結果

実際のデータを用いて分析すると、10万ドルの元本が24.2万ドルに増加しており、25年間で+142%のリターンという結果になりました。単純に+142%を25年で割ると年率5.7%のリターンとなります(なお、ファイナンスに詳しい方のためにIRR (Internal Rate of Return)を計算すると年率5.9%です)。

図表1

シミュレーション結果からわかる、
3つの重要な特徴

シミュレーション結果からは、以下の3つの特徴が分かります。順に解説していきます。

【長期投資のメリット】どの10年間をとってもリターンはプラス

まず、長期間で見ると着実に資産が増加していることがわかります。1992年からの25年間の間には、アジア通貨危機、ドットコムバブル、リーマンショック、さらに最近ではギリシャ危機、と世界経済は大きな荒波を何度も経験しています。しかし、25年の期間で振り返ってみると、これらの金融危機の影響も一時的なものでしかありません。
長期的には、資産価値が増えるスピードのほうが、積立による元本の増加スピード(図表1中の水色線の傾き)を上回っています。さらに、25年間の期間のうち、どの10年を切り出してみても、同じことが言えます。あのリーマンショック直前という株式市場のピークで投資していたとしても、10年間という期間でみればリターンはプラスになるのです。これは、世界経済が長期的には着実に成長し続けているという事実に支えられています。

【積立投資のメリット】金融危機後の回復が早い

第二に、リーマンショック後の回復が早いことがあげられます。NYダウがリーマンショック前(2008年8月)の水準に回復するまで1年8ヵ月かかっていますが、この「長期・積立・分散」モデルでは、1年4ヵ月で元の水準に回復しています。これは、リーマンショックで株価が大きく下落した中でも積立投資を継続していたため、結果的には割安で追加投資を行っていたことになります。その結果、元の資産価値に回復するスピードが速くなるという効果がもたらされました。

【分散投資のメリット】相場下落時のリスクを一定程度吸収し、リスクあたりのリターンが増加

第三に、リーマンショックの時の下落幅が28%に留まっていることがわかります。当時、NYダウは38%、日経平均は35%下落しました。しかし、同時期に、安全資産とされる金の価格は14%上昇し、金利の引き下げにより債券価格も上昇していました。このように、様々な資産に分散して投資することによって、相場が大きく下落するときのリスクを一定程度、吸収することが可能です。ノーベル賞を受賞した金融工学の理論により、分散投資によって、リスクあたりのリターンが増加することが知られています。

引用をもとにWealthNaviで修正

④ 積立投資であれば、
為替動向の見極めも不要

国際分散投資では必ず議論になる為替の影響。心理的には円高の際に資産運用を始めたくなるものですが、積立投資においては、その必要がないことを柴山は数値をもとに説明します。

日本人がグローバル分散投資を行う際は、為替の影響について十分に考える必要があります。さきほどのモデルで資産運用を開始した1992年は1ドル125円と円安で、グローバル分散投資を行うには最悪のタイミングでした(図表2)。わずか3年後の1995年4月には一時的に1ドル80円を切る水準まで円高が進行しています。また、25年を経た2017年1月末時点では1ドル112円ですので、それだけでも為替差損が発生してしまいます。

図表2

そこで、1992年1月から25年間、100万円でスタートして月々3万円ずつ積立投資を行った場合のリターンを見てみましょう(図表3)。資産配分はさきほどと同じです。驚いたことに、1000万円の累積元本の価値が、2457万円に増加しており、25年間で+146%のリターンと、先ほどのドル建てのリターンの+142%を上回っています。円建てのリターン+146%を単純に25年で割ると年率5.8%であり、やはりドル建ての5.7%と比べてわずかながら高い水準です(ファイナンスに詳しい読者のためにIRRを計算すると6.0%となります)。

図表3

このように、円安と言われる現在と比べてさらに円安だった1992年からスタートしたにもかかわらず、円建てのリターンがドル建てをわずかに上回った理由は、積立投資にあります。円高になった期間、特に1990年代半ばやリーマンショックの直後には、円の力が国際的に強かったため、格安で海外の金融資産を購入することができました。円高によって円建ての資産価値が目減りすると、積立投資をやめたり、さらには一部の資産を現金化する誘惑にかられます。しかし、そのような中でも積立投資を続けることによって、長期的にはかえって高いリターンを得ることができたのです。

引用をもとにWealthNaviで修正

⑤ 終わりに

いかがでしたでしょうか?「長期・積立・分散」という資産運用の王道は、理論的に説明されており、過去のパフォーマンスでも実証され、金融庁のレポートでも支持されていることがわかりました。
この王道の資産運用を手軽に実施できるように、私たちはWealthNaviを作りました。ロボアドバイザー業界を見回すと、積立投資ができるサービスはWealthNaviしか見当たりません(2017年4月現在。ウェルスナビ調べ)。長期投資で重要なこの機能を真っ先に標準搭載したのは、上記のような資産運用の王道が極めて重要だと考えることの表れです。
ぜひ、これから末永くWealthNaviで資産形成を行っていただければ幸いです。

【シミュレーションの前提】

2017年2月現在のWealthNaviのリスク許容度3の推奨ポートフォリオの比率で投資した場合の過去シミュレーション
米国株(VTI)30.6%、日欧株(VEA)21.5%、新興国株(VWO)5.0%、米国債券(AGG)29.1%、金(GLD)8.8%、不動産(IYR)5.0%
1992年1月末に初回投資1万ドル、翌月(2月)から2017年1月まで毎月末に300ドルを定額積立投資
毎月末にリバランス実施
手数料(税別年率1%)控除後
分配金受取時やリバランス時にかかる税金は考慮していない
ETFの分配金は権利落ち日に再投資
ETF設定前の期間は、当該資産クラスに対応するインデックス等のデータを利用(ETF経費率を控除)
米国株:Wilshire 5000、日欧株:MSCI EAFE Index、新興国株:MSCI Emerging Markets Index、米国債券:Bloomberg Barclays US Aggregate Bond Index、金:LBMA Gold Price、不動産:Dow Jones U.S. Real Estate Index
Thomson Reuters Datastreamのデータに基づきWealthNaviにて作成

ダイヤモンド社書籍オンライン
連載 『気づいたらフィンテック起業家になっていた公務員の話』 第3回(2017年3月7日)より引用