ウェルスナビで投資しているETFの中身は？

2022.10.31

ウェルスナビでは、客観的な基準によって厳選したETF（上場投資信託）を通じて、約50か国1万2000銘柄以上への分散投資を実現しています。本コラムでは、ウェルスナビで投資しているETFの特長や中身についてご紹介します。

ウェルスナビの投資対象ETF（2024年1月4日時点）

株式への投資①：米国株

世界最大の経済大国である米国企業の株式に投資します。成長が続く米国の経済活動から得られるリターンが期待できます。

VTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）

（注）米国でのビジネスの実態等に応じて形式的には海外企業であっても米国企業と見なされVTIの投資対象となる企業もありますが、本資料では実質面を重視し、VTIの国別比率は米国100%と記載します。

アップルやマイクロソフト、アマゾンなど、皆さんもよくご存知の企業の株式が含まれています。大企業から中小企業まで3,687銘柄が投資対象であり、米国の株式市場の全体に投資するのとほぼ同じ効果が得られます。

運用しているのは、バンガードという米国の運用会社です。世界で初めて個人投資家向けに「インデックス運用（パッシブ運用）」の投資信託を作った会社で、預かり資産の残高は世界トップクラスです。

IVV（iシェアーズ・コア S&P 500 ETF）

主に米国を代表する500銘柄を投資対象としています。IVVと同様にS&P500に連動する金融商品の運用総額は7兆ドルを超えています(2021年12月31日付）。

運用しているのは、預かり資産残高1,411兆円と世界最大のブラックロックという米国の運用会社です。
※新NISAにおけるつみたて投資枠でのみ売買が行われます。

株式への投資②：日欧株

日本や英国、カナダ、フランスなど米国を除く先進国の株式に投資します。幅広い先進国の経済活動を通じたリターンが期待できます。

VEA（バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF）

国別の配分では日本が21％といちばん大きく、地域別ではイギリスやフランス、ドイツといった欧州が半分以上を占めます。トヨタ自動車（日本）やネスレ（スイス）、サムスン電子（韓国）など日本でもなじみのある大企業を含む3,957銘柄が投資対象です。

株式への投資③：新興国株

世界第二位の経済大国である中国やインド、台湾などの国々の株式に投資します。成長が著しい新興国の国々からのリターンが期待できます。

VWO（バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF）

国別では、中国の比率が全体の30％程度を占め、次いでインド、台湾と続きます。世界最大の半導体受託製造企業である台湾セミコンダクターやネットサービスのテンセントやアリババグループといった企業が組入比率の上位にきています。VWO全体では4,601銘柄が投資対象であり、比較的規模の小さな企業まで幅広く含んでいます。

債券への投資

国債や社債など安全性の高い世界各国の債券に投資します。リスクが比較的小さく、安定した収益が期待できます。株式に対する分散効果も期待されます。

AGG（iシェアーズ・コア米国総合債券市場 ETF）

（組入業種の比率は2024年2月7日時点）

AGGは米国を主とした世界各国の米ドル建ての債券に投資します。AGGの投資対象のおよそ4割は国債で、その他には不動産担保証券や社債に投資しています。不動産担保証券は住宅ローンの元本や利子の返済資金を担保にして発行される証券であり、米国では重要な投資対象となっています。

債券では、その安全性（元本償還や利払いの確実性）を記号で示す「信用格付け」が格付け会社によって付けられることが一般的です。AGGでは、「投資適格債券」と呼ばれる、信用格付けがBBB以上の安全性の高い債券を投資対象としています。

IAGG（iシェアーズ・コア世界総合債券市場 ETF）

（組入業種の比率は2024年2月7日時点）

IAGGは世界各国の米ドル建て以外の債券に投資します。IAGGの投資対象のおおよそ6割が国債で、その他政府機関債や社債などにも投資しています。国別の配分では中国が19%程度といちばん大きく、次いで日本、フランス、ドイツと続きます。投資対象の債券に対して対米ドルでの為替ヘッジが行われており、実質的に米ドル建て債券に近い投資となっています。

IAGGでは、AGGと同様に「投資適格債券」と呼ばれる、信用格付けがBBB以上の安全性の高い債券を投資対象としています。
※新NISAにおける成長投資枠でのみ売買が行われます。

TIP（iシェアーズ米国物価連動国債 ETF）

TIPでは実質的に米国政府が発行する物価連動債のみに投資しています。物価連動債は物価（モノやサービスの値段）の上昇に合わせて価格が上がる債券です。インフレ（物価上昇）が起こった場合に実質的な価値が目減りしにくい特徴があります。なお、物価連動債の価格は、物価だけでなく、金利などの他の要因の影響も受けます。
※2023年10月4日以降は新規購入を行っておりません。