2年続けたお客様の9割以上がプラスのリターン～データでみる長期投資の有効性～

2023.12.15

ウェルスナビの「長期・積立・分散」の資産運用は、長く続けるほどメリットを実感していただきやすくなります。今回のコラムでは、お客様の損益データをもとに、運用期間とリターンの関係を見ていきます。

運用期間が長いほどプラスのリターンは大きい傾向がある

まず、お客様のご利用年数と損益状況のグラフをご覧ください。運用開始月を0カ月目として、「6か月目」から「5年目（60か月目）」まで6段階の経過年月ごとに、お客様の損益の状況を示したものです。

運用期間が長いほど、リターンがプラスのお客様が多いことが分かります。「2年目（24か月目）」のお客様の9割以上がプラスのリターンを得ています。

運用期間が長いほどリターンはプラスになりやすい

リターンがプラスのお客様の割合（ご利用年数ごと）;2025年3月末時点（※1、2）

そして、運用期間が長くなるほど、リターンのプラス幅も大きくなる傾向があります。たとえば、「5年目」のお客様の約9割はリターンがプラス20％以上です。

運用期間が長いほどリターンのプラス幅も大きい傾向がある

リターンがプラス20％以上のお客様の割合（ご利用年数ごと）;2025年3月末時点（※1、2）

一方、運用を始めて「6カ月目」や「1年目」では、リターンがマイナスになっているお客様の割合も一定程度いらっしゃいます。資産運用はリターンがプラス・マイナスゼロの状態から始まるため、最初のうちはリターンがプラスとマイナスを行き来しがちであることが影響しています。

資産運用を始めて1年くらいはリターンがプラスとマイナスを行き来しがち

リターンがマイナスのお客様の割合（ご利用年数ごと）;2025年3月末時点（※1、2）

行動経済学の研究によれば、元本付近でのリターンの変化は人間の感情に大きなインパクトを与えます。運用を始めたばかりでマイナスになると、「このまま続けて良いのだろうか」と不安になるかもしれません。資産運用は、始めたばかりのときが最も苦しい時期と言われています。

長く続けるための3つのコツ

しかしながら、短期で成果が出ないことは「長期・積立・分散」の資産運用において必ずしも失敗ではありません。最初と2番目のグラフから読み取れるように、「長期・積立・分散」の資産運用は長く続けるほど効果を実感しやすくなります。

「長期・積立・分散」の資産運用を成功させるには、始めたばかりの「苦しい」時期を乗り越えることが重要です。そのためのコツを3つお伝えします。

1つは資産運用の目的や目標額を設定することです。「長期・積立・分散」の資産運用を続けていくら資産を築き、どのように使うかを決めておいたうえで、衝動的に資産を売りたくなったら思い返すようにしてみてはいかがでしょうか。これは、短期的な利益確定の売却の誘惑に負けないためにも有効です。

もう1つは、いざというときに必要になるお金は運用に回さないということです。無理して投資に回すのではなく、ご自身の収入と支出・貯蓄のうち、余裕資金を運用に回すのがよいと考えます。

そして最後は、相場の短期的な値動きを見過ぎないということです。相場を短期で見ると、大きく下がることもあります。一方、過去の相場を長期で見ると、下落したとしてもいずれ回復し、資産を持ち続けていれば、リターンはプラスになっています。

早く再開すれば運用期間を長く取れる

今回ご紹介したデータからは、「長期・積立・分散」の資産運用を長く続けるお客様ほど、プラスのリターンを享受し、プラス幅も大きい傾向が見て取れました。

もしかしたら、既に資産運用を中断してしまったという方もいるかもしれません。しかし、そのような場合であっても、なるべく早く再開することで、運用期間を長く確保することができるでしょう。

ぜひ、最初の苦しい時期を乗り越えて、長い目で資産運用を行ってください。

※1　当該運用損益は過去データに基づき計算されたものであり、将来の運用成果等について示唆・保証するものではありません。
※2　2016年1月末〜2025年3月末までのウェルスナビ利用者の運用実績を運用開始からの期間別に集計したもの（運用開始月を0カ月目として、継続月数ごとに月末時点の各顧客の損益を取得。それぞれの期間中に全額出金した顧客は除く）。一時点の相場の動きに依存しないよう、例えば「3年目」には、2016年1月に運用を開始したお客様の2019年1月末時点の損益から2022年3月に運用を開始したお客様の2025年3月末時点の損益までを含む。各月末時点で預かり有価証券の残高が1万円以上あるお客様が対象で、運用実績から手数料を控除。リターンが0%の場合はマイナスに含まれている（リターンがプラスのお客様の割合は小数点第1位以下を切り捨て、リターンがマイナスのお客様の割合は小数点第1位以下を切り上げ。ただし、お客様の割合が1%未満の場合は小数点第1位まで記載）。最新のデータはこちらにも掲載。