NISAは、資産運用中の方も、これから資産運用をはじめる方も、ぜひ活用いただきたい制度です。しかしながら、「興味はあるけど難しそう」「NISA口座は開設したが活用できていない」という方もいらっしゃるでしょう。
そこで今回のコラムでは、改めてNISA制度をおさらいしつつ、誰でも簡単にNISAが使えるウェルスナビの「おまかせNISA」について解説したいと思います。
今さら聞けないNISAのキホン
NISAは、2014年にスタートした「少額投資非課税制度」。多くの人に投資をしてもらうため国がはじめたおトクな制度で、資産運用を行う方なら利用しない手はありません。
証券会社や銀行でNISAを申し込むと、通常の口座(課税扱い)に加えて、新たにもうひとつ、NISA口座(非課税扱い)がつくられます。通常の口座の場合、投資で得られた利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座の場合、それが一定の範囲内で非課税、つまり税金がかからず、利益をまるごと受け取ることができます。
新たにNISA専用の口座がつくられる

もちろん、制約もあります。NISA口座で買えるのは「いくらまで」という非課税枠が決められています。そして2023年までのNISA制度では、「いつまで」という非課税期間も決められていました。
嬉しいことに、2024年からスタートした新NISA制度(※1)では、この「非課税枠」が大幅に拡大し、「非課税期間」が無期限になりました。
NISAの留意点
NISA口座は、日本国内にお住まいで、口座開設年の1月1日時点で18歳以上の方なら、誰でも持つことができます。ただし、原則1人1口座だけ。「A証券でも、B銀行でも」というわけにはいかないルールです。(詳しくはこちら)
ウェルスナビの「おまかせNISA」とは?
「おまかせNISA」は、NISAによる「非課税」(※2)のメリットと、ウェルスナビの「全自動」の特長をあわせ持つサービスです。おトクなNISAを活用しながら、世界約50カ国1万2,000銘柄(2025年3月時点)へ自動で分散投資できます。

NISAを活用した長期的な資産運用においては、分散投資でリスクを抑えながら、長い目でリターンの最大化をめざすことが大切となります。ここ数年のパフォーマンスの良さから、米国株だけに投資をしているという方はいらっしゃいませんか?1つの国や資産だけに集中投資していると、相場が大きく動いた場合、大きな損失を抱えるリスクがあります。
ウェルスナビの「おまかせNISA」は、株だけでなく、債券や金、不動産に分散して投資を行い、リスクとリターンが最も効率的となる資産配分を実現します。海外の富裕層や機関投資家も実践している資産運用を自動で行うことができます。
「通常の口座+NISA口座」で最適なバランスをめざす

※イメージ図
NISAの活用も自動でおまかせ
お客様ご自身で、通常の口座とNISA口座を使い分ける必要はありません。入金や積立設定をするだけで、NISA口座での資産運用が自動で行われます。なるべく非課税枠を活用できるよう、まずはNISA口座で優先して資産を購入し、非課税枠いっぱいになったら、その後は通常の口座で購入します。
まずはNISA口座で優先して資産を購入

NISA口座がいっぱいになったら、
通常の口座で資産を購入

ご自身でNISAを利用することは難しいと感じる方でも、「おまかせNISA」なら自動化されているため、手軽におまかせで利用できます。「おまかせNISA」でNISAを有効活用しながら、「長期・積立・分散」の資産運用を成功させましょう。
「おまかせNISA」は、新NISAに全面的に対応
ウェルスナビの「おまかせNISA」は、2024年1月にスタートした新NISAに全面的に対応しています。
新NISAに対応した「おまかせNISA」の売買のしくみについてはこちら、手数料体系についてはこちらのコラムをご参考にしてください。また、お申し込み方法などの詳細は、ウェブサイト等でもご案内しております。
新NISAの取り扱い
※1 「つみたて投資枠」と「成長投資枠」を併用することにより、毎年360万円の非課税枠(上限)が設定され、生涯の非課税保有限度額は1,800万円となる見込みです。
旧NISAの取り扱い
※2 「おまかせNISA」は、一般NISAを利用します。毎年120万円の非課税枠(上限)が設定され、WealthNaviを通じて投資するETF(上場投資信託)の配当・譲渡益等が最長5年にわたり国内の所得税・住民税は非課税です。
おまかせNISAのお申し込みを検討されている方
- 「おまかせNISA」を利用するには、ウェルスナビの口座開設が必要です。
- ウェルスナビの口座開設がお済みの方は、ログイン後の「おまかせNISA」メニューよりお申し込みいただけます。
- 他の金融機関で、すでにNISA口座をお持ちの方は、金融機関変更のお手続きが必要になります。
- コラムに関する注意事項
- 本資料の情報は、公開日時点のものです。公開日時点で一般に信頼できると思われる情報に基づいて作成していますが、情報の正確性や完全性を保証していません。当社は、新しい情報や将来の出来事その他の情報について、更新又は訂正する義務を負いません。
本資料は断定的判断を提供するものではありません。最終的な決定は、お客様自身で判断するものとし、当社はこれに一切関与せず、一切の責任を負いません。
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