金融市場の先行きに不透明さを感じ、「この先どのような資産運用をしていけばよいのか」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
今回のコラムでは、短期的に相場への影響が指摘されているテーマを整理します。そのうえで、長期で資産をつくっていくためにはどのような運用をしていけばいいのか、ウェルスナビの考え方をお伝えします。
資産運用に影響を与えそうなテーマは?
まず、直近で相場への影響が指摘されている主なテーマを並べてみます。
過去の例からは、金融政策の方向性が変わるタイミングは、株価や為替の変動が大きくなる可能性があります。各国のリーダーが変わるタイミングも、経済や財政の政策方針の転換が起こり得るため、同様です。
また、ウクライナや中東の紛争の状況変化などによって、国際情勢の緊張が高まることも懸念材料の一つです。資産運用をしている方にとって、ストレスのかかりやすい状況だと言えます。
リターンは短期ではなく長期で狙う
こうした状況下では、どのような資産運用をすべきなのでしょうか。
結論からお伝えすると、「長期・積立・分散」の資産運用を淡々と続けていくことをおすすめします。たとえば、様子を見るために利益確定の売却をするといった行動は不要です。
上に挙げたような要因により、この先、短期的に金融市場が大きく上下することもあり得ます。しかし、長期で投資を続けるのであれば、それほど気にする必要はありません。なぜなら、「長期・積立・分散」の資産運用におけるリターンの源泉は、短期的な価格の変動ではなく、中長期的な世界経済の成長だからです。
過去30年を振り返ると、「危機」と呼ばれるような相場の急落が何度も起こりました。しかし、もしも30年間「長期・積立・分散」の資産運用を続けていたとしたら、中長期的な世界経済の成長の恩恵を受け、資産を大きく増やすことができました。
「続ける」ことで金融危機を乗り越えて成長
1992年から30年間の運用シミュレーション
※当該運用パフォーマンスは過去データに基づき計算されたものであり、将来の運用成果等について示唆・保証するものではありません。(前提条件はこちら)
こちらのコラムで説明しているように、「長期・積立・分散」の資産運用の有効性は今後も変わらないと考えられます。
先行きが不安なときでも積立投資は有効
先行きに不安を感じる場合には、積立を設定しておくことで運用を続けやすくなります。積立投資では、 相場が下落すると、それまでよりも安く購入することになります。そのため、相場が下落前の水準まで回復しただけでも評価額がプラスになります。
相場下落時に積立投資を続れば、相場が回復した際に恩恵を受けられる
相場下落時の積立投資のイメージ図
長い目で見れば、「相場が下がるとき」は「割安に買えるとき」です。しかし、人間の脳は損を嫌うため、相場が下がった局面で積極的に追加投資をするのは難しいことです。むしろ不安になり、資産運用をやめてしまいたくなることさえあります。
その点、積立投資なら、相場の変動に左右されず、淡々と投資額を積み上げていけます。「安い時に買う」ことが機械的にできるという意味では、先行きが不透明なときこそ積立投資を続けるべきだとも言えます。
目先の相場の動きに不安を感じるあまり、資産運用を途中でやめてしまうのはもったいないことです。ぜひ、ここ数カ月、1年という観点ではなく、10年、20年といった長期的な視点で、淡々と資産の成長をめざしましょう。
※シミュレーションの前提条件は以下の通りです。
・1992年1月末に100万円で運用開始し、翌月から2022年1月まで毎月末に3万円ずつ積立投資
・2017年4月時点のWealthNaviのリスク許容度3の推奨ポートフォリオ(米国株30.6%、日欧株21.5%、新興国株5.0%、米国債券29.1%、金8.8%、不動産5.0%)で毎月末にリバランスした想定で試算
・年率1%(税込1.1%、ただし消費税率は時期により適用される税率を適用)の手数料控除後
・分配金や譲渡益にかかる税金は考慮せず
・ETFの分配金は権利落ち日に再投資
・ETF設定前の期間は、当該資産クラスに対応するインデックス等のデータを利用、ただしETF経費率を控除 (米国株:Wilshire 5000、日欧株:MSCI EAFE Index、新興国株:MSCI Emerging Markets Index、米国債券:Bloomberg US Aggregate Bond Index、金:LBMA Gold Price、不動産:Dow Jones U.S. Real Estate Index)
・Refinitivのデータに基づきWealthNaviにて作成
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